R & D
調査研究活動
前回の投稿では、47都道府県の支部の健康宣言事業のエントリー内容を比較し、各都道府県支部でそれぞれ特色のある取り組みをしていることを見てきました。そこで今回は、各都道府県支部で実施している健康宣言事業の中で、私が独断と偏見で特色ある取り組みを実施しているものをご紹介します。（なお、本稿は２０
「健康宣言事業」は、協会けんぽや健康保険組合等が企業の健康経営を後押しする制度です。この事業に申し込むと、保険組合ごとに用意された健康づくりのための支援メニューを受けることができます。また、健康宣言事業による健康宣言の発信は、健康経営優良法人申請の必須要件となっています（一部例外あり）。
改訂「健康経営アドバイザー・エキスパートアドバイザー共通テキスト ２０２５－２０２６」（東京商工会議所）が発行されました。新設「飲酒」の項を執筆しましたので、支援に役立つ関連情報をご紹介します。2024年2月に厚生労働省より「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」が公表されまし
前回の続きです。導入に際しての実践ポイントQ1：従業員個人は、どこで買える？また、誰に相談すべき？ 購入先： 生脈散をベースにした市販製品「麦味参顆粒」は、第2類医薬品として全国の漢方相談薬局や一部の保険調剤薬局で購入できます。インターネット通販でも取り扱いがありますが、はじめ
健康経営に東洋医学を取り入れる意義企業が持続的に発展していくためには、従業員の健康が欠かせません。近年では「健康経営」の重要性が高まり、病気の治療だけではなく、日頃からの健康づくりを企業が支援することが求められています。このような流れのなか、東洋医学の考え方を健康経営に取り入れること
はじめに専門家派遣事業で各種認定の取得支援を行う際、事業者様から「なぜ健診結果を健保に提供する必要があるのですか？」と質問を受けたことはありませんか？私は「国が『データヘルス計画』を推進しているからです」などと回答しておりましたが、ご説明に際し、自分の理解が十分でないと感じて
皆さんの中で、日々腰痛にお悩みの方も多いのではないのでしょうか。働く人にとっても腰痛は身近な問題です。生涯で腰痛になる日本人は全体の8割とも言われています。（図１）産業保健スタッフのための新腰痛予防マニュアル より休業4日以上の業務上疾病において、腰痛は全体の約6割を占め（第1位）、
健康経営優良法人2024の認定法人16,733社が発表されました。認定法人の皆様、おめでとうございます！1年前に立てた私の予想は32,000社ですから大きく外れてしまいました。（その時の記事はこちら）その理由を振り返り、次回を予想します。健康経営ではPDCAが大事ですから。結論ですが、来年度こそ
前回「クアオルト健康ウォーキングを体験しました（その１）」からの続きです。クアオルト健康ウォーキングに参加そこでまずはどんな内容なのか勉強するために、2023年9月24日に所沢市において開催されたクアオルト健康ウォーキングに参加してきました。所沢市は人と自然が共生
先日、所沢市において開催された「クアオルト健康ウォーキング」に参加してきました。今回はそのご報告をいたします。さて皆様は「クアオルト」という言葉をご存じでしょうか？私も、健康経営支援に携わるようになり初めて知った言葉です。ドイツ語で、「クアオルト」は「療養地」という意味になるよう