R & D
調査研究活動
東京都の中小規模法人部門の場合健康経営優良法人は、申請の前年度から申請時まで取り組みが評価対象になります。そのため前年度から準備を開始する必要があります。前年度に確実に実施しておきたいことを解説します。（注意）優良法人認定を狙う場合は、銀取得も含め、実質1年以上の実践期間（リードタイム）
厚生労働省では、毎年3月1日から3月8日までを「女性の健康週間」と定め、女性の健康づくりを国民運動として展開しています。日本医師会ではこのほど「女性の健康週間」に合わせて、オンラインセミナー「女性の健康課題を考える」を作成し、日本医師会公式YouTubeチャンネルに掲載しました。&nbs
いよいよ3月9日に健康経営優良法人2023の認定企業が発表されますが、1年前に来年度の健康経営優良法人2024の認定企業数を予想します。2023年3月7日執筆、たぶん、どこよりも早い予想だと思います。ずばり、健康経営2024年の優良法人認定数の予想は3万社越えです。健
前回と前々回に引き続き、 “Healthy and safe telework: Technical brief”（WHO/ILO，2022年2月）「健康的で安全なテレワーク」（日本産業衛生学会遠隔産業衛生研究会の有志が翻訳）より、健康的で安全なテレワーク一部抜粋
前回の、 “Healthy and safe telework: Technical brief”（WHO/ILO，2022年2月）「健康的で安全なテレワーク」（日本産業衛生学会遠隔産業衛生研究会の有志が翻訳）より、健康的で安全なテレワーク一部抜粋 テレワークにお
2022年2月、WHO/ILOより“Healthy and safe telework: Technical brief” が公表されました。WHOILO日本産業衛生学会 遠隔産業衛生研究会の有志により翻訳されています。健康的で安全なテレワーク
北里大学の研究班は、厚生労働省の研究補助金を活用し、小規模事業所向けに5つのメンタルヘルス対策ツール集を作成し、研究班のホームページ上で公開しております。小さな会社のためのこころの健康づくりお役立ちツール小規模事業所では資源（例：産業医等による専門的支援）が不足しているこ
「健康経営®」を始めたい、充実させたい東京都の企業への支援策があります。東京都福祉保健局では企業の健康経営の取組み促進のため、専門家を無料で企業に派遣し、健康づくり、がん対策、肝炎対策及び感染症対策に関する知見の啓発と、従業員の健康に配慮した具体的な取組をサポートするものです。東京都の企業が
健康診断結果の取り扱いについて２取扱う項目健康診断結果には様々な項目が含まれます。「会社の健康診断」として受けていても、実は法定項目よりも多くの項目が含まれていることもあります。よく見られるのは、胃カメラや婦人科検診、尿酸値（血液検査）、眼底検査などです。これらは法定項目ではあり
健康診断結果の取り扱いについて１～取扱いの原則～年に一度の健康診断。全従業員の結果をどう活用・保管していますか？受診の証拠として、紙、またはデータで集めて、あとは寝かせたままという事業場も多いのではないでしょうか。健診結果は重要な個人情報ですので、取扱いには注意が必要です。ま